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2010年10月03日

書評「メディア症候群」

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メディア症候群


メディア症候群」を読了。

Amazon内容紹介より引用。
「民主党もダメだし、自民党もイヤだ」というのが、多くの国民が立たされている微妙な立ち位置と本音であろう。いったいこの閉塞感、虚脱感はどこからくるのか? じつは、その症状こそ<メディア症候群>である。げんに、朝日やNHKが<異常>なのはもはや周知の事実であっても、日々垂れ流しつづける洪水のような偏向報道に私たちはすっかり慣れてしまって、麻痺していることには意外と無意識なのである。本書は単なる個々の偏向報道に対する告発ではなく、一見バラバラな報道の点と点を結び、一望することにより、日本国内を張り巡らせている<属国システム>の構造を一挙に解き明かす、<メディア症候群>劇薬の書。

中国による尖閣諸島沖の漁船衝突事件によって、日本の国防、領土が危機に晒されているとの認識を新たにした日本国民は多いが、実はとっくの昔に日本は危機的状況におかれていると述べているのが本書だ。

本書は反日メディアによる世論誘導、情報操作、情報隠蔽、捏造報道、偏向報道などの工作活動を検証し、今後我々日本人はどのように行動すべきなのかの示唆を与えている。



反日メディアによる工作の数々を暴露し検証してきた書籍はこれまでにも数多くあったが、本書はその最新の事象も含め、戦後から現代に至るまで検証を続けてきた反日メディア批判書籍の最新版である。

本書によると、反日メディアとは朝日新聞、関連するテレビ局であるテレビ朝日、毎日新聞、関連するテレビ局であるTBS、そして国営放送のNHKだ。

反日メディアは自らが支持する政党を持ちあげる一大キャンペーンを行い、2009年夏の衆議院選挙にて「現政権はダメだ。閉塞した日本を打破するには政権交代しかない。一度(自らが支持する政党に)やらせてみよう」と、支持政党が掲げるバラマキ政策と呼ばれた高速道路通行料無料化、子ども手当支給などの、一見バラ色のように見えるマニフェストを大々的に宣伝し、日々の生活に追われて政治に無関心な層、無党派層を洗脳し、政権交代を実現させた。

しかし、政権交代後の日本はどうだったか。
経済はあいかわらず低迷、財源に充てるはずだった埋蔵金も予測より大幅に下回っていることが判明、事業仕分けによる財源捻出も目標にははるかに届かなかった。沖縄基地問題は右往左往して日米関係は弱体化し、そこに付け込まれたかのように中国による尖閣諸島沖における衝突事件が発生した。

たしかに2009年夏以前の政権政党は酷かった。50年間以上続いた与党による汚職、政財官癒着、天下り、数え上げればきりがない。
しかし、それ以上に、比較にならない程に酷い状態なのが現在の政権政党である。
わずか1年のあいだにこれだけのことがあれば、あと3年でさらに酷くなるだろうと考えるのは普通である。

数ヶ月前から反日メディアでさえ、現政権政党を批判するようになったが、本書によるとこれはこれまで支持してきたのに堪えられなくなってきただけであると述べている。批判するようになったが、根っこの部分は変わらず、信頼はできない。

また、政権政党も尖閣諸島は日本国有の領土であるとか、中国は「悪しき隣人」との発言を行っているが、これまでの現政権が行ってきた中国に対する活動、党員数百人を連れて中国を訪問したり、自らは「人民解放軍野戦軍司令官」であると述べたO元幹事長の一連の行動、東アジア共同体に基づく友愛発言をしたルーピー元首相の言動を鑑みるに、最近の政権政党の発言は国民の求心を失わないためのポーズに過ぎない。


最近の例で見てみよう。
2010年8月25日、夜9時のNHKのニュース報道番組「ニュースウォッチ9」で、韓国のアイドルグループの来日を5分にわたってトップで報道した。
他にトップで報道すべき事案・事件があったにも関わらずだ。
この報道に違和感を持った人は多く、Twitterやブログ、ネット掲示板で違和感を書き綴った人が続出した。


■円高、民主代表選押しのける NHKニューストップ「少女時代」のなぜ
http://www.j-cast.com/2010/08/27074472.html

なぜ、NHKはこのような報道の仕方をしたのか。
これは過去の例を見ればおのずと理解できる。NHKは韓国ドラマ「冬のソナタ」で韓流ブームを起こし、韓国に親しみを持つ層(主に中高年女性)をつくりだした。今回は若者層に向けて新たな韓流ブーム、韓国に親しみを持つ層をつくりだそうとしているのである。ようするに公共電波の私物化による工作活動である。

しかし、韓国内においては反日思想が渦巻いており、韓国アイドルグループ「少女時代」が自国内においては「反日ソング」を歌っていたことは当たり前だが報道されていない。

過去には毎日新聞運営の英字ニュースによって、日本を貶める報道がなされ、毎日"変態"新聞というありがたくない称号を与えられたのは記憶に新しい。

■毎日新聞問題の情報集積wiki
http://www8.atwiki.jp/mainichi-matome/

朝日新聞が「アカヒ」と揶揄され、朝日新聞の偏向報道姿勢が「アサヒる」と呼ばれているのもよく知られるところだ。


こうしたメディアによる捏造報道、報道管制、偏向報道の例は枚挙にいとまがないが、つい最近、決定的な出来事が起こった。

2010年10月2日、尖閣諸島沖事件に関する日本政府の対応のまずさの批判、ならびに中国批判をするための大規模なデモ[いわゆる反中デモ]が日本各地で行われたが、日本のメディアでは一切報道されていない。報道したのは、CNNやWSJ(ウォール・ストリート・ジャーナル)、AFP通信といった外国メディアだけだ。あのサーチナといった中国メディアでさえ、報道をしている。


■尖閣諸島問題めぐり東京などで反中デモ(CNN)
http://www.cnn.co.jp/world/30000404.html

■Anti china protest in tokyo (WSJ) デモ動画あり
http://online.wsj.com/video/anti-china-protest-in-tokyo/418A48EB-9609-454A-8A7B-5EC6516251A3.html?mod=WSJ_Article_Videocarousel_2

■元空幕長らの団体が代々木で集会、中国対応で民主党政権を批判(AFP通信)
http://www.afpbb.com/article/politics/2762997/6277374

■日本で反中デモ、日本国旗を手に菅内閣の対中外交を批判(サーチナ)
http://news.searchina.ne.jp/disp.cgi?y=2010&d=1003&f=politics_1003_006.shtml


もっとも、特に東京・渋谷では実際は2600人以上がデモに参加しているところをサーチナでは800人がデモに参加したと少なめに報道しているのは、中国事情を考慮してのことかも知れないが、サーチナでさえ報道を行っている。

対して、日本国内では反日メディアではない立場のメディア、一般的には反中と呼ばれるメディアでさえ、この大規模デモについては報道していない。

我々日本国民は、日本で起こった出来事を海外メディアによるネット報道によってのみ知ることができた。ネットを使わない人、当日デモ現場に居合わせなかった人は、大規模デモが行われたことは知る由もないということだ。

どこかから何か圧力があったのではないかと疑うのは当然のことである。
伝えられるべきことが伝えられていない。中国における反日デモは報道するが、日本国内の反中デモは報道がなされなかった・・・

これはかなり危険なことであり、太平洋戦争時に嘘をつきつづけた日本軍による大本営発表となんら変わっていないことを意味する。

国民の知る権利がないがしろにされ、報道の自由、表現の自由の名のもとに日本で起きた出来事が隠蔽されているのだ。これではマスゴミと呼ばれても仕方あるまい。日本ではジャーナリズムはとっくの昔に死んでいる。

これについては、Yahoo!ニュースのコメント欄において多くの人が疑問を呈し、メディア批判を繰り広げている。

■日本で反中デモ、日本国旗を手に菅内閣の対中外交を批判
http://headlines.yahoo.co.jp/hl?a=20101003-00000012-scn-cn

報道がなされない理由はいくつか考えられる。
国内で反中デモを拡大して中国を刺激したくない。
日本は観光その他の産業で中国に経済依存しており、反中思想を拡げてこれ以上日中関係を悪化させたくはない。
政府批判を抑え込みたい・・・などだ。


当時の様子を伝えるブログ記事が、産経新聞の社員による個人ブログに掲載されているので紹介する。

■日本国民が尖閣問題で決起した
http://komoriy.iza.ne.jp/blog/entry/1826323/


反日メディアは、なぜ反日なのか。
単に日本が嫌いなだけなのか。

反日メディアの真の目的とは何か。

実は反日メディアの目的は日本解体である。
日本という国家を解体し、中国の属国にすることである。
日本の国土、資源、工業技術、環境技術、情報技術、農業技術、経営ノウハウ、人材、すべてを中国に差し出すことである。

反日メディアが支持する政党に掲げられた政策には、いわゆる売国三法と呼ばれるものがある。
それが「外国人参政権(常設型住民投票権)」「国籍法改正案」「人権擁護法案」の三法案だ。
これが、反日メディアと反日メディアが支持する政党が「売国奴」と呼ばれる理由だ。

これら政策は本来は政権公約に掲げられていたものの、2009年夏のマニフェストからは外された。
マニフェストに掲げれば国民に支持されず、票が集められないことがわかっていたからである。

しかし、マニフェストからは外されているが、この法案はやる気まんまんであることを忘れてはならない。
この法案がいかに危険であるかは、少しググればすぐにわかる。

簡単に言うと、外国人参政権(常設型住民投票権)が実現すると、日本に敵対する外国人による日本国内の政治介入が実現し、外国の思うがままに日本を操ることができる。
国籍法改正案が実現すると、日本国籍を取得させるべきではない外国人にまで日本国籍を与えてしまう。これもどんな国の外国人にも選挙権を与えることになり、外国の思うがままに日本を操ることができる。
人権擁護法案は、人権擁護に名を借りた言論統制である。中国共産党がインターネット検閲や報道機関を統制して、都合の悪い発言を抑え込み、民主化活動家を弾圧・投獄している例が一番わかりやすい。


永世中立国であるスイス政府がスイス国民全世帯に配布している本の日本語訳本「民間防衛 スイス政府編」には、下記の旨の記述がある。

■民間防衛 スイス政府編
http://review-returns.seesaa.net/article/113019876.html

民間防衛 新装版―あらゆる危険から身をまもる

近代戦争は武器による攻撃だけではない。
全面戦争であり、平和なときから政治、経済、心理面で徐々に敵国の工作により密かに静かに浸透していき、ある局面を迎えたときに一気に占領されてしまう。


「民間防衛 スイス政府編」の書評でも述べたが、「平和主義だから非武装でいい」「自衛隊なんかいらない、解体しろ」「参政権を在日外国人にも与える」といった意見・論調、政党の政策は危険と隣り合わせということだ。非武装でいいからと自衛隊を解体してしまうと、わが国の資源、技術を欲している外国にあっと言う間に攻め込まれて占領されてしまうだろう。
一見、国民寄りの政策(いわゆるバラマキ政策)を掲げる政党の、話題となる大きな政策の隅に隠れた政策を見るととんでもない内容が掲げられていることがあり、こうしたわずかな変化が後々に国民を恐怖に陥れてしまうことになる。

いままさに日本で起こっていることは、
平和なときから政治、経済、心理面で徐々に敵国の工作により密かに静かに浸透していき、ある局面を迎えたときに一気に占領されてしまう
ことの始まりである。スイス政府が国家侵略の危険性について述べていることにピタリと当てはまる。

それは政権交代後、現政権が拙速にアメリカ離れ、親中に動こうとしたのを見ればおのずとわかることだ。

現政権政党は下記のような旨のことを述べている。
「外国人参政権は地方自治に対して与えるもので、国政に対しての選挙権ではない。だから問題はない」

しかし、現政権政党のO元幹事長はこう述べている。
「これからは地方の時代。地方分権をすすめる」

地方分権が実現し、地方の外国人参政権を認めるとどうなるか。
地方分権が実現するということは、地方自治の力によって国が動かせるのである。
つまり、外国人が国政を動かすことができるということである。

また、米軍基地のある沖縄県など、国政に直結するような地域に外国人が大量に移住してきた場合、外国人の大多数の票を得た外国人の意思が反映された傀儡議員によって外国人の思うように操られてしまう。小さな離島であれば治外法権的なことも可能になってしまう。

中華人民共和国共産党の政治家・李鵬は、1995年、当時のオーストラリア首相に「日本などという国は20年後には消えてなくなる」と発言している。

■「日本などという国は20年後には消えてなくなる」by.李鵬(中国の政治家)
http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1023924285

■中国の李鵬首相は今世紀半ば迄に日本は無くなるとオーストラリアで言ってた
http://detail.chiebukuro.yahoo.co.jp/qa/question_detail/q1047044935

この言葉の意味するところは「国家のあり方」を考えない国民のいる国は滅びるということだ。

1995年の20年後は2015年。あと5年しかない。
現政権は解散総選挙をしない限り、あと3年はつづく。

日本が危機的な状況であることには違いないのである。



では、我々日本国民のひとりひとりはどうすればよいのか。

本書ではインターネットを駆使して、メディアの世論誘導、情報操作、情報隠蔽を見極めなければならないと説く。
ひとつの情報ソースを鵜呑みにするのではなく、同一事件、事象に対する複数のメディアの報道を国内、国外問わず探して知る。インターネットは玉石混淆であり、嘘の情報も存在するが、某巨大掲示板の書き込みもあながち捨てたものではない。しかし、「嘘を嘘と見抜けぬ奴はインターネットを使うのは難しい」

反日メディアは、インターネットを目の敵にしている。
なぜならば、インターネットによって、捏造報道や情報統制など自らの報道の瑕疵が暴かれてきたからである。
本書では毎日新聞、朝日新聞ともに紙面においてネット批判を行い、ネット上で批判を行う人たちのことを「ネット右翼」「ネトウヨ」と呼ぶ蔑称を苦し紛れに考え付いたと述べている。
しかし、本書ではそうした論調は滑稽であり、自らを批判する精神のない「メディア自身の自殺」であると喝破している。


そして、本書ではソーシャルメディアを使えとある。Twitter、SNSなどのソーシャルメディアを使い、メディア報道に対して異を唱え、行動しろと述べている。

現在、Twitter上では2010年10月2日の反中デモが報道されないことに異を唱える書き込みが続出している。

■Twitter検索「デモ」
http://search.twitter.com/search?q=%E3%83%87%E3%83%A2

■Twitter検索「尖閣」
http://search.twitter.com/search?q=%E5%B0%96%E9%96%A3

デモ参加の呼びかけは主にインターネットを使って行われた。
各個人はインターネットを使って情報収集し、取捨選択して自分で判断しなければならない。

マスメディアが放送するくだらないバラエティ番組やお笑い番組で精神を骨抜きにされて平和ボケとなり、危機感の欠如した親中、親韓に洗脳されて安心・安堵しているあいだ、密かに工作は静かに浸透していき、ある局面を迎えたときに一気に事態が急変しかねないのである。


日本が国防という面で危機的状況にあるのは間違いない。
しかし、中国が起こした尖閣諸島事件で、多くの日本人が目を覚ました。
日本という国家を守らなければならないと。
オリンピックやワールドカップ、WBCなどのスポーツ大会での愛国精神の発揮だけではなく、日本の領土を自らの手で守るという精神を呼び覚ました。

小泉政権時代、小泉元総理の靖国参拝に異を唱えた中国に追従して反日メディアが一斉に報道をし、靖国参拝はいけないことだという論調を作り出そうと試みたが、逆にその年の靖国参拝は過去最大規模の参詣者がいたことは、反日メディアによる報道では一切なされていない。

これは反日メディアの工作が失敗したことを意味する。



これまで、何十年にも渡り平和ボケしていた日本人だったが、日本人はまだまだ捨てたもんじゃない。




メディア症候群
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西村幸祐
総和社
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おすすめ度の平均: 5.0
5 全国民必読の書!!
5 テレビや新聞の異常さを気づかせてくれる一冊



■参考:国民が知らない反日の実態
http://www35.atwiki.jp/kolia

 
 


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posted by しん at 19:42 | Comment(6) | TrackBack(0) | 社会 はてなブックマーク - 書評「メディア症候群」
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この記事へのコメント
お久しぶりです^^

しんさんが、ここに書いたことは正しいと思います。

ただ、産経新聞も今回の抗議デモを報じなかったとすると、反日メディアが報道しなかったというよりも、政府が押さえたのではないかと思います。しかし、Yahooのニュースやコメント欄を読んだ人たちは、日本国内のメディアに不信感を持ったに違いありません。ネットの時代だから分かったことです。日本の平和ボケにマスコミが一枚かんでいたことも。

抗議デモをしても、メディアで取り上げられないことが続くと、不満がメディアに向かうでしょうね。そして、日本のメディアは、海外メディアから非難され、その時、やっと目が覚めるのでしょう。日本は、政府だけではなく、メディアも外圧によって、初めて考える情け無い国です。
Posted by マサオッチ at 2010年10月04日 18:07
昨日書き込んだコメントが消えている!ショック。
中国の仕業でしょうか^^;改めて、お久しぶりです。

同感です。ただ、産経新聞や週刊誌までもが、記事にしなかったとすれば、反日というよりも、政府が指示したのでしょうね。船長開放と同様に。
メディアは、反日と不必要なまでのアジアへの気遣いが、日本が利用されるだけ利用されて、抜け殻になってしまうことが分かっているのでしょうかね。
メディアに、そっぽを向かれた日本人は、どのように意思表示すべきなのか?途方にくれます。
Posted by マサオッチ at 2010年10月05日 08:55
コメントを表示させないなら、コメント欄を潰して欲しかった。
Posted by コメント at 2010年10月05日 09:04
マサオッチさん

書き込みありがとうございます。
コメント欄はスパムが多いので即時反映ではなく、承認制にしています。また、コメント欄自体も頻繁にチェックしているわけではないので、すぐに公開とはならない点についてはご了承ください。

日本はいま本当に危機的な状況です。
マスゴミに洗脳されていることに気づかない人は、危機感をまったく持たない親中、親韓に心が向いています。
諸外国と友好関係を持つという親中、親韓自体は悪いことではないのですが、気を許すことはできないということです。
いまの日中関係、日韓関係は、相手が右手で握手をしながら、左手でジャブを繰り出してきているようなものです。

今回のデモ報道規制は、マスゴミがまったく信用できないということを示してくれました。これでは天安門事件やチベット侵攻の情報をひた隠す中国となんら変わりません。

マスゴミは外資の出資を受けて外国人が株主になっているので、株主である外国の意向が反映されています。なので、日本のマスコミには今後も期待できないですね。目を覚ますことはないでしょう。
Posted by しん at 2010年10月05日 14:26
昨日は、失礼しました。書き込んだ後で、気づきました。

自民党政権が長く続いたため、日本のマスコミは、取りあえず反日、取りあえず反自民という姿勢をとっていれば、マスコミとしての役割を果たしているとでも思っていたのでしょう。そして、政府を叩くために、海外メディアを利用する。

麻生さんの時の「ホテルでビール」と「漢字が読めない」という報道は、本当に日本のマスコミのレベルの低さが情けなかった。

今回のことで、マスコミ関係者や評論家が声を上げてくれることに期待しています。
Posted by マサオッチ at 2010年10月06日 13:19
メディアの中の人たちは生活がかかってますからね。各個人レベルではおかしいと思っていても長いものに巻かれている人か、長年の仕事生活で感覚が麻痺している人が多いような気がします。
声を上げているのが本音なのか、国民に迎合しようとするポーズに過ぎないのか見極めなければなりません。
それほどまでに、メディアが信用できないということです。
Posted by しん at 2010年10月06日 13:51
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