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2010年06月07日

書評「本気で稼ぐための「アフィリエイト」の真実とノウハウ」

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本気で稼ぐための「アフィリエイト」の真実とノウハウ


どうしても書いておきたいことがあるので、長文記事をものすごく久しぶりに書いてブログを更新することにする。

きっかけは、書籍「本気で稼ぐための「アフィリエイト」の真実とノウハウ」を読んだことだ。

本書はアフィリエイト指南本ではあるが、これまでのノウハウ本とは一線を画すものだ。「簡単に稼げる」「寝ているうちに」「ほったらかしで」「ウハウハ」などという甘い言葉の誘惑はない。

アフィリエイトの裏事情を記し、それによって業界の自浄を促している。後半では、どうすればアフィリエイトで収益を上げるようになれるのかのヒントを挙げている。あくまでヒントというところがミソである。収益を上げるノウハウが全て公開されるなどということはありえない。本当に稼げるノウハウというものは、公に出ることはない。全てを公にするということは、それは自分の事業領域を浸食されるということに他ならないからだ。一般的には、公にされる情報というものは、自分がある程度のポジションに立っており、自分が公開しても困らない程度に明かされるヒントか、既にネットや本で知られている情報か、既に役に立たなくなっている情報だ。

既に知られている情報や既に役に立たなくなっている情報の典型は、ネットでは売れなくなった情報商材が書籍化され、ネットを使わない初心者層に向けて最後のあだ花を咲かそうとする、紙の無駄使い的な駄本に散見される。本屋に行けば、こうした本はいくらでも見つかる。

■参考記事「ゴミノウハウ本は資源の無駄」
http://review-returns.seesaa.net/article/111109210.html

この本は本屋のインターネットビジネスコーナーに並んでいる、こうした無駄本と同じ書棚に並べられているインターネットビジネスのノウハウ本ではあるが、自分が他の追従を許さない程のポジションに立ち、本のタイトルの通り「裏」を明かし、真実を明かし、正攻法で収益を上げるヒントを提示している点において無駄本ではない。


さて本書の内容に入ることとする。

本書では「ブログでは稼げない」とある。
それでもブログで稼ぐ人はいる。ブログの執筆だけで生計を立てられる程、収益を上げられるアルファブロガーと呼ばれる人もいる。実は彼らは、情報収集能力に長け、執筆力を磨き、休むときは休むにしても、ほぼ24時間体制を敷いてブログを更新している。
つまり、頻繁に更新しなければ、収益を上げることができないのだ。
ブログは簡単に書けるツールとして広まったが、何年も継続して、1日に何記事も書ける人はそうはいない。だから、実はブログ執筆だけで食べて行けるほど収益を上げるのはハードルがとても高いのだ。

さらに、企業はブログの有効性を疑問視する向きもある。
ブロガー向けのイベントは効果が疑問視され、企業プロモーションはしっかりとしたコンテンツ制作能力があり、PVが見込める企業の運営するポータルサイトにステージを移している。これもバイラルマーケティングが個人ブロガーを対象としなくなったことの表れだ。

■中川淳一郎氏に聞く「ブロガーイベントはなぜ終わったのか」
http://www.cyzo.com/2009/08/post_2552.html
一般人ブロガーを集めたブロガーイベントに、最近まともな企業は手を出さなくなってきています。理由は大きく分けると2つ。1つは、実際のところバイラルマーケティングが成り立っていないこと。ブログ本文の後に、他の参加者のブログを紹介するリンクを貼っても、結局それをクリックしている人の多くは関係者だけといういびつな状況です。そのことにようやく企業が気付き始めた。
──もう1つは?
例えばコスメやファッション関係のブロガーイベントで「高感度でお洒落好き、日頃から自分磨きを心がけている女性100人に集まってもらいました」と唱っても、ふたを開けたらスタイリッシュとはほど遠い外見の女性たちだったりする。さらにネットに熱心に書き込む人は、「懸賞マニア的側面のある暇人」や「単に時間があるから行っている」というだけの人も多い。その商品に対する思い入れが高いわけでもないのに、企業が思い描く商品のイメージがそれで伝わるのか、ということです。



だから、稼ぐ方法として「プログラムを作れ」とある。
ブログ更新やレビュー記事作成は、やがて生産性に限界がくる。なんせ人間の手で書く必要があるからだ。1日24時間のうちに何記事書けるか、ためしにやってみるといい。三食食べて、家事をして、育児をして、買物に行って、寝る時間を確保した上でブログ更新すると、5〜7記事書くのが限界ではないだろうか。

なので、「プログラムで自動化」となる。
この考え自体は間違ってはいない。しかし、手法を誤ればスパムサイトを大量生産するだけだ。
昨今は、ブログやhtmlタグ手打ちサイトや出来あいのツールを使って作ったサイトで収益を上げるのに限界を感じた、あるいはさらなる収益UPを目指す、というのが目的でアフィリエイターの中にもプログラムを書いてサイトを構築する人が増加傾向にあるが、プログラムを作れば簡単に稼げるかというとそんなことはありえない。

本書でも述べられている通り、プログラムを組んで簡単に稼げるならば、世のプログラマーは今頃、全員億万長者である。現実はそんなことはない。書籍や映画にもなった、2ちゃんねるの名スレッドによるIT業界悲話「ブラック会社に勤めてるんだが、もう俺は限界かもしれない」のように、大抵はデジタルドカタ=ITドカタの世界である。日本におけるIT業界は新3Kと呼ばれ、「きつい」「帰れない」「給料が安い」の3拍子が揃ったブラック業界の代名詞であり、かつての花形産業という面影はもはやなく、新卒者が就職先として避けている業界である。

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黒井勇人
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プログラムを組んで大量にページを作成しても、現在のGoogleやYahooなどの検索エンジンはとても賢く出来ており、「プログラムで自動生成されたサイト」とすぐに見抜く。本書で紹介されているように、APIを使ってプログラムを組んでも、もととなるデータは別の企業が提供したものであり、一般的には大メディアである。APIを使って構築されたサイトは既に山ほど存在しているので、元の大メディアのデータを使った単なる「類似サイト」、APIを使った膨大なサイトのうちの一つと見なされる。こうしたサイトは一時的には検索エンジンのインデックスに登録されても、やがてペナルティを与えられてネットの彼方に永遠に沈む。
さらに言うと、API提供元の大メディアに非リンクを大量に与えて、API提供元に有利になるだけである。

ようするに、簡単には稼げないということだ。
「APIを使ってプログラムを組みましょう」というのは、ヒントにしか過ぎない。

では、どうすればいいのか。それは当然のことながら、    ここでは書かない(笑)


本書の後半部分では、対談形式での記述がある。
著者はアフィリエイトに取り組む人はビジネスとして認識して取り組む必要があり、ASPとの面接を経てビジネスマインドを持った人物であるかの適性を判断すべきだと述べている。ビジネスマインドを持たない人はアフィリエイトをすべきでない、ということだ。

「ビジネスとして取り組むべき」というのは同意だが、全てのASP登録者との面接の実現は容易ではないだろう。

「ビジネスとして取り組むべき」だが、やがて、「ビジネスとして取り組まざるを得なくなる」というのが私の見解だ。

アフィリエイトは手軽な副業として圧倒的な支持を得て爆発的に普及した。
しかしながら、ほとんどの人が月1000円未満の収入というのが現実である。ただし、これは頑張りに頑張り抜いても月1000円未満というわけではなく、ほとんどがサイトやブログを作っても放置状態で、文字通り「ほったらかし」で収入を上げることを期待しているか、成功するまでやり遂げず途中で諦めてやめてしまった(更新を停止した)、あるいは真剣に取り組んでいない(ビジネスマインドがない)ことによるものが大部分だ。

「ビジネスとして取り組まざるを得なくなる」というのが私の見解だが、これには理由がある。

昨今の事件報道である。国民生活センターなどにも苦情や相談が多数寄せられている。
アフィリエイトではないが、ここ数年、ドロップシッピング絡みの悪質商法の報道が多く報道されている。確実に社会問題となったと言える。

これらはアフィリエイトやドロップシッピングそのものに対しての事件や苦情・相談ではなく、これを取り扱おうとする素人をカモにする業者が問題視されているのだが、世間一般は単にインターネットビジネスという括りでしか見てはいないので、この業界の関係者にも影響はある。

さらに最近の例では、中学生がYouTubeに漫画雑誌を違法にアップロードして逮捕された事件があった。これは中学生自身が運営するブログの広告収入目当てに、アクセス増を狙って違法アップロードを繰り返したという事件だった。

このインターネット事業の業界には自浄能力がほとんどない。
というよりも、正しいことをやることに対しての意識が希薄な者が多い。

事件報道などにより、自浄能力に乏しい業界が外部の力により浄化を促されているという見方ができるが、社会問題化した事態にまで来るともはや手遅れ。やがて法規制のときが来る。

こうした事件報道、苦情相談が蓄積されていけば、被害を食い止めるために行政指導するということになる。行政指導で効果がなければ、法に基づいて管理強化するということとなる。それは過去、法規制が強化された事案を鑑みれば、おのずとわかることだ。



北米ではインターネットビジネスについて当局による調査が入り、「広告主との関係を明示する」ことを法律を定め、違反者には罰金を科すこととなった。

日本でも北米でのこの動きを受けて、企業からの依頼を受けて書くPR記事はその旨を明示しようというガイドラインがつくられたが、自主規制やガイドラインなどは強制力がないため、実効性としては薄い。

考えられる法規制を上げてみる。

ネット通販事業者に義務付けている特定商取引法によるWebサイトへの掲示を、ネットで収益を得ているすべてのWebサイトにも義務付け、Webサイト運営者自身のプロフィールの表示を義務付けるよう特定商取引法が改正される。アフィリエイトも届け出制となる。これに違反した者に対しては、罰則が適用される。

この影響について考えてみる。

1.
広告仲介を行っているASPが提携しているアフィリエイトサイトの管理を厳しく行うことが義務付けられ、管理コスト増を避けたいASPが収益の上がっていないアフィリエイトサイトの提携を打ち切る、などが考えられる。

2.
ECは独自の商品、サービスをもっているので別の広告手段を使えばよいが、ASPはアフィリエイトそれ自体がサービスなので、法規制がなされて参入者が激減すればASPの収益も激減するのでASPの淘汰が始まる。

3.
一方、届け出制や表示義務を嫌うアフィリエイトサイト運営者はアフィリエイトからの撤退が相次ぐ。本業としてアフィリエイトに取り組む者や、ビジネスとして取り組む意思のある者は届け出制や表示義務が課されても、それを受け入れればよいだけだが、ASPは淘汰されるだろうから少なからず影響は受ける。

4.
そして無料ブログなどを使ったアフィリエイト目的の匿名ブログやWebサイトはネット上から姿を消す。当然ながら、無料ブログサービスやレンタルサーバ事業者も事業に影響が出る。

5.
消費者庁、国民生活センターに通報窓口が設けられ、表示義務を怠っているアフィリエイトサイトは全て通報される。そして、通報されたアフィリエイトサイト運営者から罰金が徴収され、国庫に入る。つまり税収入である。そして、ギリシャのように国家財政破綻しそうな日本政府の起死回生の有効な税収手段として、多いに活用されるのであった。。。

---------------------------------

行政介入による、アフィリエイト官製不況時代の到来である。
官製不況とはいえ、これまで業界内で対策をそれなりにやってきたにもかかわらず、問題はいまも続いており、ついに社会問題化したということなので、行政介入による規制もやむなし、という見方もできる。


アフィリエイトは広告ではなく表示しているだけだから、特定商取引法の適用はありえない、と考える人もいるだろう。

しかしながら、広告も表示も同じとみる考え方も進んでいる。
■法律上も、広告と表示の一体化が進んでいる
http://wiredvision.jp/blog/utada/200901/200901301600.html
ネット広告経由と販売サイトでの購入の違いは、消費者からすれば、いくつかクリックして別のサイトに移行して買うか、広告が載っているサイトでそのまま買うかの違いでしかない。広告と商品表示の違いがあまりなくなっている。
『デジタル時代の広告法規』によれば、「もともと広告には契約性が見られず、広告主と消費者の間には広告上は法的関係が成立しなかったが、デジタル社会では、直接、広告により、購買の現場へ消費者を招き入れることになり、これまでの常識は成立しない現象が見られる」とのことで、「日本には、広告を視野に入れ、直接規制したり、活性化を図る法律は皆無」だったのが、広告の機能が変わり法的対象になってきたという。
 アナログの時代には、広告は、「契約申し込みの誘因」に過ぎなかったが、ネットの双方向性を利用した場合には、ストレートに契約締結の場面に移行できることから、「契約申し込みの勧誘」と判断され、消費者契約法の対象になるとのことだ。
 また景品表示法や特定商取引法もネット販売に適用される。価格や支払時期・方法、引き渡し方法、事業者の名称と住所、法人の場合は代表者の氏名などの販売条件を明記しなければならない。「申し込みの誘因」を行なった場合には、広告についても適用されるわけだ。


広告の契約性が感じられるケースのひとつは、購買時点に近い販促広告だという。しかしインターネット広告も、「インタラクティブ性を有するがゆえに、広告の契約機能がストレートに顕在化」し、公正取引委員会が規制強化に乗り出し、経済産業省も同様の動きをしているとのことだ。


■Vol.45 ネット副業トラブル続出!!あなたは大丈夫?
http://knowhow.dreamgate.gr.jp/topics_detail/id=351
企業が自社の商品やサービスに関して広告を行うことについては、特定商取引に関する法律(特商法)や不当景品類及び不当表示防止法(景表法)による規制のほか、薬事法など各種法令に基づく広告規制の適用があります。これに対して、アフィリエイトサイトでは、商品販売やサービス提供を行っているわけではないため、これらの規制法の適用を受けることはありません。ただし、アフィリエイトサイトに掲載される商品やサービスに関する個人的な評価や体験談が広告にあたるか否か自体あいまいで、アフィリエイトサイトに掲載された宣伝文などが広告主の受託者として行っている広告であると評価された場合、広告主が規制法規の適用を受ける可能性があります。アフィリエイトサイトの広告が規制法規違反であったことで広告主やアフィリエイト仲介業者が損害を被った場合、アフィリエイトサイト運営者は、広告主やアフィリエイト仲介業者から損害賠償請求を受ける可能性がありますので、注意が必要です。

(中略)

アフィリエイト広告の場合は、事業者として責任を負うケースは少ないものと考えられますが、この場合でも、手数料収入を増やす目的で、必要以上に消費者の購買意欲をあおったり、無責任な紹介文の記載や誤った情報の提供をすることにより消費者に損害を与えたときには、損害賠償義務を負う可能性があることは否定できません。また、広告主の商品やサービスが違法なものであったような場合、違法な行為の片棒を担ぐ者として責任を問われる可能性がないとは言えません。


現時点では、あくまで販売しているのは広告出稿主であるネットショップであることから、アフィリエイトにも特定商取引法適用との解釈はないのかも知れないが、詐欺的商品・サービスを紹介した側も責任を問われる事態が増えている。
こうしたことが続けば、上記のシナリオのような法規制はないかも知れないが、何らかの法規制が適用されるのもありえない話ではない。

費用対効果測定がやりにくいTVCMなどのマス広告よりも、アフィリエイトに代表される成果報酬型の広告のほうがコスト、成約率ともに効果があるので、市場が拡大していくのは納得がいくが、法規制がなされれば右肩上がりの市場は勢いが止まるか落ちるのは目に見えている。


手軽に稼ぐことのできる副業として人気が出たアフィリエイトは、外部要因(検索エンジンによるアフィリエイト排除、ネットユーザーのリテラシー向上によりアフィリエイトリンクを踏まない者が増えた、競合者の激増、ポイントサイトの隆盛など)により既に手軽に稼ぐことはできない時代に突入しているが、いよいよ本気でビジネスとして取り組む者だけしか参入できない時代が来る。

成果報酬型広告のアフィリエイトというビジネスモデルがなくなることはないだろう。しかし、それは大手企業やきちんとしたコンプライアンスが整った企業・個人だけが参入を許される普通のビジネスとなる。

そもそも、「ビジネスをする=商品/サービスを提供して対価をいただく」という行為には責任とリスクが伴う。それをWebサイトにリンクを掲載しているだけだ、その商品/サービスの感想を述べているだけだ、情報を掲載しているだけだ、だからそんなことは関係ないのだ、などという言い訳は、本来は通用しないのである。



アフィリエイター、ECサイト、ASP、メディアレップなど、インターネットビジネスに従事している者に、こうした将来予測をしたり危機感を持っている者がはたしてどれくらいいるのだろうか。ほとんどはいかにして稼ぐか、どうやって稼ぐか、何が稼げるかを議論するばかりではないだろうか。あるいは、いま稼げればいいと考えてはいないか。

しかし、「何が受け入れられるかではなく、何が正しいか」を考えないのであれば未来はない。危機感を抱いて行動しなければ明日はない。


この本を読んで、「騙されないようにしなきゃ」「いつの間にか悪事に加担しているようなことがないようにしなきゃ」「自分は正攻法でやっているから大丈夫」と考えるだけでは、もはや済む問題ではなくなっている。もはや他人事ではなく、関係者は皆、巻き込まれる。

アフィリエイトやドロップシッピングのみならず、インターネットビジネスを取り巻く状況は、激変する直前まで来ていることを認識したほうがよいのだ。


■追記:
消費者庁のインターネット消費者取引研究会において、平成22年8月18日(水)に第1回インターネット消費者取引研究会がなされた。
http://www.caa.go.jp/adjustments/index_6.html

この研究会において、来春を目途に、具体的な施策の展開等をすると記載されている。
http://www.caa.go.jp/adjustments/pdf/100819adjustments_4.pdf


具体的な施策の展開として、「規制的手法」「事業者の自主的取組」「消費者教育」の3点が明記されている。

先に述べた通り、「事業者の自主的取組」で改善がなされなければ、「規制的手法」が行政により施行されるということになるだろう。



2011年春以降、いよいよ激変のときが来る。




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ふ〜
っと、ここまで書くのに2時間もかかってしまった。。

やはり、自分にはプログラムを組むほうが似合っているようで(笑)

って、そういうオチかいw
 
 
 
■続編 書評「アフィリエイターのための Web APIプログラミング入門」 

タグ:書評



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posted by しん at 16:12 | Comment(2) | TrackBack(0) | 書籍 はてなブックマーク - 書評「本気で稼ぐための「アフィリエイト」の真実とノウハウ」
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この記事へのコメント
書きましたね〜!

あたしなら半日・・いや、8時間いけそう。
ムリ〜〜〜。

しんさんスゴイなあ。
Posted by ぷよメンコ at 2010年07月14日 00:12
このブログ、ずっと放置しているのでコメント入ってるの見逃した(笑)

そっか、ぷよメンコさんは8時間も書けるのか〜、
すごいですたい。
Posted by しん at 2010年07月26日 22:51
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